ディレクトフォース会員各位

2021年7月2日
一般社団法人ディレクトフォース
企業支援本部企業支援グループ
Web Meet-in 統括 大村光彦


Zoom方式による
第3回DF企業紹介セミナー&交流会
"Web Meet-in 2021"
(第2弾:各社説明資料) ご案内

― 7月15日(木)13:30 開始 ―

会員の皆様、いつもお世話になっております。企業支援グループ・Web Meet-in統括の大村です。

ワクチン接種を既に2回とも接種された方も増えているようで、日々明るい兆しも見えながら感染者の増加も続き予断を許さない状況でございますが、皆様方におかれましては如何お過ごしでしょうか。6月10日からご案内を開始いたしました「第3回企業紹介セミナー」は、予定通り7月15日に実施いたしますので改めてご参加の程宜しくお願いいたします。

今回も限られた時間内で参加6社の紹介をしますので、皆様からのご質問と回答は、各企業の紹介セッション内では行わずアンケート内にて対応させていただきますが、事前に寄せられたご質問には各社の説明の中で可能な範囲で反映していただきます。そのために6社の当日の説明資料を皆様に事前公開いたします。宜しければ各社の資料をご一読いただき質問事項等があれば(宛先:dfkigyoushien@directforce.org )にお寄せください。

「コソド社」を除く全5社分の説明資料の一括ダウンロードは以下よりお願いいたします(ダウンロード後展開してください)。
コソド社につきましては、大村(ohmura@directforce.org)までご連絡ください。

各社説明資料の一括ダウンロードはこちら

また、各社毎の説明資料は「各社紹介欄」のダウンロード用リンクからお願いいたします(閲覧用も用意しました)。

なお、終了後のアンケート内でも質問を記載していただく欄をご用意いたします。回答につきましては、いずれも纏めて後日(メールまたはHPで)でお答えいたします。
各企業のセッション直後にタイムリーな質疑応答ができずご不便をおかけしまが、ご理解いただきたくよろしくお願い申し上げます。
ご質問に限らず運営・進め方なども含め、アンケートで忌憚のないご意見をお寄せくださいますと幸いです。次回開催の参考とさせていただきます。

なお、未だお申込みがお済でない会員におかれましては、下記に各社のソリューション概要もご案内しておりますので、資料と併せて是非ご一読いただき、お申込みをください。
オンラインセミナーを契機に、各々の企業との交流をご希望の会員様には、前回と同様に、各社と定例で実施しております支援会議へ、オブザーバーとしてご参加いただけるようご案内する予定です。
皆様には、ご多用とは存じますが是非ともご参加いただきたく宜しくお願い申しあげます。

― 記 ―

開 催:「第3回DF企業紹介セミナー」
     ("Web Meet-in" Zoom会議方式)

日 時:7月15日(木)13:30 開始 ~ 15:30 終了予定

参加費:無料(定員100名)

◇ ◇ ◇

「Web Meet-in」参加申し込みのご案内

参加費は無料です。
7月8日(木)までに、以下の「参加申し込みフォーム」から
メールアドレス お名前 会員番号 ほかをご記入の上、お申し込み下さい。

参加申し込みは締め切りました

Zoom参加についてのご相談・お手伝いならびに本件企画につきましては、以下の両名が対応いたしますので、メールにて遠慮なくお問い合わせください。

Zoom参加の方法

お申込みいただきました会員の皆様には、当日の参加用ZoomURLアドレスを、後日メールにてお送りいたしますので、メール記載の案内に従ってご参加ください。
当日は13時15分以降に指定のアドレスをクリックして、画面に表示される指示に従ってご参加いただきスタンバイ画面をご覧いただきながら待機ください。
なお、スタート時間に間に合わなかった場合でも途中からのご参加も可能です。

◇ ◇ ◇

13:15~ Zoom受付開始(入室後そのまま待機してください)
13:30 オープニング 段谷代表理事
13:35 スポットツアー株式会社
13:50 株式会社アクトプロ
14:05 株式会社コソド
14:20 株式会社マネジメントベース
14:35 株式会社ベレネッツ
14:50 オーエム通商株式会社
15:05 クロージング 大水企業支援本部長
15:10 アンケートのお願い・終

《 以下参考資料「今回紹介する各社のサービス内容」》

(1)スポットツアー株式会社

予算がない地域でも無料で観光のデジタル化を実現する
「SpotTour(スポットツアー)」

無料観光プラットフォーム「SpotTour」。全国50以上自治体、東京メトロ、日本郵便、西鉄、JR東日本、トヨタグループなどが採用し「持続可能な観光整備」を推進しています。また、アプリで簡単に契約できる傷害保険を、あいおいニッセイ同和損保と提供しており、各地域は安心安全の誘致ができます。
各地域に1人でも多くの誘致と10分でも長く滞在をすることを目的としたロングテールの観光情報をアプリに配信できます。予算がなく観光DX(観光のデジタル化)の対策が打ちづらい地域を支援することができます。法人・団体に限り、無料でアカウントを発行しており、Webサイトで観光情報を登録するだけで、簡単に掲載できます。

説明資料閲覧はこちら ダウンロードはこちらから

(2)株式会社アクトプロ

コスト削減はプロ集団アクトプロへお任せください!
企業コストを適正化サポート!
診断無料・完全成果報酬!

現在ご契約されている条件が適正なのか?無料診断にてレポートを作成。
現状が高い場合には弊社のプロフェッショナルチームが完全成果報酬でコストを適正に改定するサービスです。
コストプロのポイント

  1. 各種販売管理費用の削減
    電力、賃料、複合機、損保、保守、印刷費等、人件費を除くあらゆる販管費用の適正化が可能!
    様々なコスト科目から対象品目を選定し、さらに優先順位を決めて適正化。
  2. 診断(無料)
    取引社数3000件以上の豊富な実績から精度の高い診断レポートを作成しご報告。
  3. 改定
    取引先との関係を担保した状態で、契約単価の適正化を実施。成果が出ない場合、報酬はいただきません。

さまざまな業種で対応可能です。まずはご相談ください!

説明資料閲覧はこちら ダウンロードはこちらから

(3)株式会社コソド

全国の喫煙所を広告ネットワークで繋ぎ新たな広告メディアへ

オフィスビルを中心に、デベロッパーや管理会社が保有(管理)している物件の「喫煙所」にデジタルサイネージおよびAIカメラを設置し、広告ネットワーキング+広告メディア化+収益化するというプロジェクトです。
サイネージなどの初期コストは全て弊社で負担し、広告収益は喫煙所提供者にも一部シェアする仕組みですので、ビルオーナーはノーリスクでご導入いただけます。
また、AIカメラでは喫煙所に混雑状況をリアルタイムで可視化し、「蜜」防止やテナント利便性の向上を図ることが可能です。(こちらも無料でご利用いただけます)
現在、東京建物、平和不動産、松竹、を中心に、現在30箇所程度の設置が決定しております。

説明資料を希望する方は、大村(ohmura@directforce.org)までご連絡ください

(4)マネジメントベース(RCサービスページ)

コロナ禍の人材採用では見逃せない、
候補者の抱える3大リスクを可視化する『適性検査RC』を提供しています

適性検査リスクチェッカーは、面接では見抜きにくい人材のリスク面を見ることに特化しています。具体的には以下の3つのリスクを明らかにします。

  1. コンプライアンスリスク
    たった1人の不正により、ブランドに傷が付き、業績を傾けるといった事件を目にします。そのような人事の方からの需要の大きい10個のリスクを判定します
  2. メンタルリスク
    一般的な性格面だけではなく、コーピングスキルを判定に加えることでより精度高く発症リスクを判定できます。不調を促進したり、誤診されやすい「新型うつ病」「パーソナリティ障害」「発達障害」など幅広いタイプを判定します
  3. パフォーマンスリスク
    ヒューマンエラーや、早期離職のリスクを判定します

説明資料閲覧はこちら ダウンロードはこちらから

(5)株式会社ベレネッツ

その言い方だから伝わらない!
問合せが少ない、集客できないWEBサイト向け速効サイトクリニック

株式会社ベレネッツは「非広告」という商標を持ち、見込み客を引き寄せる「ブランディング」サービスを行っています。
よくある企業の悩みが、WEBリニューアルに多額の投資をしたものの「思うようにお問い合わせが取れない」「資料請求も少ない」といった機能不全になっているWEBサイトです。
弊社では本業のメソッド(見込み客を引き寄せる)を駆使し、既存のWEBサイトの問題点を指摘するサービスを行っております。
現在のサイトクリニックを内部的・外部的に解析し、徹底的にダメだしします。(診断書付き)
「レントゲン」ツールなども入れ、文章も解析し、総合的に診断します。
東芝様、雪印メグミルク様、マルハニチロ様などでも導入。

説明資料閲覧はこちら ダウンロードはこちらから

(6)オーエム通商株式会社

1981年創業以来、40年余り『通信機器』を中心としたリサイクル事業を行なっております。
携帯電話だけでも年間90万台をリサイクルし、資源循環の一端を担っています。

強み】40期を迎えており、解体・選別のノウハウに加えて、独自の売却ルートでメタル資源の資金化を得意としております。
セキュリティ体制】NTTコミュニケーションズの監修を受けてセキュリティ設備を導入しており、実例として2019年にニュースになった神奈川県のHDD流出事件後の下請け業者として選定頂いており現在、継続しております。
商材規模】LINE社の取引実績を例にすると、四半期に1度、14,000台のサーバーのお取引がございます。取引金額は約2億~3億円の商材です。
主要取引先】NTTグループ、KDDIグループ、Softbankグループ、コニカミノルタ、キヤノン、京セラ、理想科学工業、エプソン、日立グループ、OKIグループ、JR東日本、セコムグルー。

説明資料閲覧はこちら ダウンロードはこちらから